現在、ストレージ、バックアップ、データ保護のアプリケーションは無数に存在する。月を追うごとに新たな製品がリリースされている。
時には、ストレージの姿を一変させる画期的なソフトウェア開発も登場する。ただし、現在のストレージソフトウェア開発における最大の焦点は、おそらくクラウドストレージのコスト管理と監視だろう。
人々は、CapExからOpExへ切り替えることで大幅にコストを削減できると考えてクラウドへ移行した。3年ごとのハードウェア更新は不要になる。機器一式の管理、監視、保守、トラブルシューティングに追われることもなくなる。相次ぐ災害に対処するため、夜遅くまで、あるいは週末いっぱい働く必要もなくなる。そして、基盤となるストレージ基盤を常に把握しておくという終わりのない作業ではなく、ビジネス関連のITに投じられる余剰資金も生まれる。
しかし、実際には期待どおりにはいかなかった。より多くのアプリケーションがクラウドへ移行し、より多くのデータが送られ、マルチクラウド環境が登場し、複雑さが増すにつれて、コストはあらゆる面で上昇した。
2023年のストレージソフトウェア市場における主な予測をいくつか紹介する。
1. ストレージの成長がコスト削減ツールの必要性を高める
VirtanaVirtanaのクラウド担当シニアプロダクトマネージャー、David McNerney氏は、ハイブリッドクラウドストレージの利用が拡大している一方、コスト削減ツールはまだ十分に整備されていないと述べた。
現在、ほとんどのツールはコンピューティングのコストに焦点を当てている。そのため、組織ではクラウド全体の支出を上回るペースで増加する、急増するクラウドストレージコストに悩まされている。
「2023年には、私たちが話を聞いた組織の多くが、コスト削減策をコンピューティングからストレージへ拡大しようとするだろう」とMcNerney氏は述べた。
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2. 過剰なクラウド支出が新たな現実に
Veritas Technologiesは調査を発表した。この調査では、パブリッククラウドサービスプロバイダー（CSP）を利用した企業の94%が、当初の予想を上回るコストを負担していたことが明らかになった。
企業は、割り当てられたクラウド予算を平均43%超過している。
この衝撃的な統計から、クラウドコストが制御不能になっており、今後もその状態が続く可能性が高いことは明らかだ。
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3. コストを管理しているのは誰？ あなたではなかったのか
Veritasの調査では、コストがこれほど急激に上昇した理由を詳しく分析している。その答えは、集団的な無責任さにあるようだ。
回答者の100%が、CSPの利用は柔軟性、拡張性、モビリティなど、組織にメリットをもたらすと答えた。一方で、多くの人はクラウドにおける自らの責任を十分に理解しておらず、それが超過料金につながっている。
組織内では、事業部門の責任者や開発者、そしてほとんど誰でもクラウドコストを発生させる可能性がある。クラウドの調達は依然として、ほぼ無法地帯のような状態だ。組織はクラウドへデータを送るものの、さまざまな項目にどれだけのコストがかかるのか、細かい条件を読んでいない。保存データ量あたりXセントと表示されているのを見て、それで話は終わりだと考えてしまう。しかし、ネットワークコスト、データ取得コスト、その他に発生しうる項目についてはどうだろうか。
クラウドに実際いくらかかっているのかを、時間をかけて慎重に算出する組織はほとんどない。Veritasによると、回答者の99%は、CSPがクラウド上の資産の一部を保護する責任を負うと考えていた。しかし実際には、クラウド上のデータとアプリケーションのセキュリティに責任を負うのは組織であり、CSPはクラウド自体のレジリエンスに責任を負う。
2023年には、説明責任がより一般的になるだろう。
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4. クラウドコスト管理が台頭
したがって、2023年にはコストとリソースの最適化が重要になる。
経済の先行きが不透明になる可能性を踏まえ、ほとんどの企業はクラウド支出を詳細に把握し、支出を管理するとともに、リソース利用を最適化する能力を求めている。
ここ数年のデジタルトランスフォーメーションを背景に、企業はそれぞれのビジネスニーズに基づいて複数のクラウドを導入してきた。その結果、ほとんどの企業は支出の実態やビジネスアプリケーションとの相関、コスト削減の可能性をほとんど把握できていない。
「組織がクラウド導入の成熟度を高め始め、支出削減を求めるビジネス上の圧力も強まる中、先を見越して取り組む企業は、不確実性への対応で大きな優位に立つことになる」と、Virtanaのエンジニアリング担当VP、Amit Rathi氏は述べた。
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5. クラウドのセキュリティ不安にソフトウェアで対応
クラウドコスト以外でソフトウェアによる対応が必要なもう一つの大きな領域は、サイバーセキュリティだ。
Veritasによると、回答者の89%が、自社のクラウド環境でランサムウェア攻撃を経験したと答えた。十分な保護がなければ、予期せぬ支出につながる可能性がある。
さらに、CSPのバックアップツールだけに依存した結果、53%の組織がデータを失っている。また、回答者の40%が、バックアップとリカバリを過剰支出の最大の領域として挙げた。回答者の76%は、CSPが現在提供しているサービスでは自組織のセキュリティニーズを満たせないと回答している。
「無料で手に入ると思っているものに、誰も予算を割こうとはしない」と、Veritasのデータコントロール・エバンジェリスト、Sonya Duffin氏は述べた。
「ITリーダーが見落としに気づく頃には、すでにデータを失っていることが少なくない。したがって、プロジェクトの予算超過を補うために追加予算を申請する事態を避けたいのであれば、最初からデータ保護を予算に組み込み、主導権を取り戻すことが重要だ」