ほんの数年前までは、データ仮想化を使ってデータベースをクラウドへ移行すること自体が奇妙な発想に思われていた。データベースの移行は、その作業規模の大きさや、問題が発生する可能性のある事柄の多さから、ほとんどのITチームがすでに恐れている作業でもある。しかし、企業がデータストレージをモダナイズするには必要な作業でもある。
このプロセスをできるだけ簡単にするため、多くのベンダーがデータベース仮想化を導入している。これは、既存のアプリケーションをクラウドデータウェアハウス上で実行できるようにする仕組みだ。デジタル資産をクラウドベースのインフラへ移行するプロセスを、はるかに容易にすることを目的としている。
では、データ仮想化とは正確には何なのか。また、データをクラウドへ移行するプロセスを、どのように簡単にできるのだろうか。
データベース仮想化とは？
データベース仮想化プラットフォームは、新たな移行先である仮想データストレージウェアハウスと、元のアプリケーションの間に位置する。データベース仮想化の魅力は、データベースのステートメントやクエリをリアルタイムで変換できる点にある。
データベース仮想化技術を利用しない場合、新たなSQL方言を作成したうえで、その後のすべてのアプリケーションも同じ方言で書き直さなければならない。これに対し、データベース仮想化プラットフォームでは、ユーザーがSQLに関する十分な知識を持っている必要はない。
特定のデータベース向けに作成されたアプリケーションは、SQLを変更することなく、別のデータベース上で実行できる。これは、静的なコード変換のようにアプリケーションを書き直すのではなく、既存のアプリケーションを維持できるためだ。
データベース仮想化は、アプリケーション開発のさまざまな段階にあるDevOpsチームや、仮想データ環境のプロビジョニング、そしてもちろんクラウド移行など、多数のアプリケーションにメリットをもたらす。ここで、そもそもクラウドへの移行は必要なのかという疑問が生じる。
なぜクラウドへ移行するのか？
データやデジタル資産をクラウドへ移行することには多くのメリットがあるが、おそらく最大のメリットは効率性の向上だ。企業は、従来のストレージシステムと比べて、より低コストで、優れたセキュリティと保守の容易さを備えながら、データストレージを拡張できる。
これは、すべての企業にとってデータをクラウドへ移行することが本当に必要だという意味ではない。しかし、データを移行すれば、企業はデータを保存し続けるうえで、はるかに大きな利便性を得られる。例えば、企業は変化し続ける需要に合わせて、ストレージリソースや処理能力を拡大・縮小できる。同時に、使用したリソースの分だけ支払えばよい。
しかし、企業がパブリッククラウドにデータを保存しておくことの最大のメリットは利便性だ。データにはどこからでも、いつでもアクセスでき、クラウドインフラの実際の保守は、企業のITチームではなく第三者が担う。
経験の浅いITチームを抱える企業にとって、そもそもデータをクラウドへ移行するプロセスが大きなハードルになる可能性がある。しかし、データ仮想化技術はこの移行を容易にすることを目指している。
詳しく読む：クラウド移行チェックリストの作成
データベース仮想化技術を使った移行
先に述べたように、基盤となるSQLを変更する必要がないため、データベース仮想化技術は即座に導入できる。データベース仮想化をクラウド移行に利用すれば、新しいデータウェアハウスプラットフォームと既存のデータベースとの互換性を確保するために時間や労力を費やす必要はない。
これにより、利便性が高まるだけでなく、移行リスクも大幅に低減できる。既存のアプリケーションを変更する必要がないため、新しいデータベース技術を効率的に導入できる。
つまり、実際の移行を行う前にデータベースのリプラットフォームをテストできる。結果が意図したものにならなかった場合も、元のデータベースに簡単に戻せる。データベースのクラウド移行が失敗する主な理由は、新しいデータベースと既存のアプリケーションとの互換性を確保する過程で問題が発生することだ。事前に迅速なテストを行え、アプリケーションを大幅に調整する必要もないため、プロセス全体がはるかに円滑になり、リスクも抑えられる。
この点で、クラウド移行におけるデータベース仮想化は、既存のアプリケーションを、最小限の変更だけで従来の状態のまま先へ進める仕組みだと表現するのが最も適切かもしれない。これは、アプリケーションを先に移行し、後からモダナイズするという考え方であり、その逆ではない。
大企業も中小企業も、データやデジタル資産をクラウドへ移行する価値を認識しているが、移行プロセスには非常に複雑な作業が伴うため、いまだに実行できていない企業も多い。データベース仮想化は、クラウドへのデータ移行にためらいを感じている経営者に、データや資産を移行するための効率的な代替手段を提供する。