データストレージの求人市場における人材不足を受け、企業のIT部門は限られたテック人材の中からストレージの専門家をどのように採用するか、見直しを迫られている。
「大退職時代が減速する兆しを見せないなか、企業は優秀な従業員の採用と定着に奔走している。特にストレージチームは、リモートワークを行う従業員や、それに伴って生まれる非構造化データを含む、増え続けるデータを管理する人材を必要としている。
企業は、組織と市場に貢献し続けるストレージ人材を見つけるため、いくつかの方法を認識し、実践している。
企業がデータストレージ人材不足に対処する方法
1. 自動化の必要性
デジタルインフラの設計・運用に関する標準化団体であるUptime Instituteは、2021年のデータセンターの現状について論じた報告書を発表し、従業員の採用と定着における運用担当者の苦労を取り上げた。この報告書は、テック業界全体が抱えるより大きな人材問題の一端を浮き彫りにしている。
同報告書によると、調査対象となったデータセンター運用者の47％が、データセンター職に適した人材を見つけるのは難しいと回答した。また、32％は従業員の定着に苦労し、自社の従業員が別の企業に転職していると答えた。Uptime Instituteはさらに、旧来のデータセンター市場では多くの従業員がまもなく退職し、埋めるべきスキルと経験の空白が生じると指摘している。
運用者は、人工知能（AI）技術が人間のスタッフにすぐ取って代わる可能性は低いと考えていた。AIはまだ十分に発達しておらず、機械に高度な判断をさせることに伴うリスクを軽減する方法について、人々の理解も十分ではないためだ。
しかし、データセンターやストレージチームの人員確保に苦戦する企業にとって、自動化は依然として重要だ。具体的には、次のようなものが考えられる。
- クラウド移行を自動化するプログラムを開発するエンジニアの採用
- データをより効率的に転送できるよう、ストレージネットワークを改善する
- セキュリティ侵害を検知した場合に、ストレージ管理者へ即座に通知するアラートの設計
- ワークロードを適切なサーバーへ移し、データストアを最適な場所に配置するテクノロジー
ストレージ企業は、自動化システムや人工知能システムを構築するために人間の従業員を採用する。そうすれば、近い将来、テクノロジーが定型業務を担い、従業員はより高度な仕事に専念できるようになる。
2. リモートでの採用と勤務
多くの企業がハイブリッドまたはリモート勤務体制へ移行しているが、テック業界は特にリモート化の恩恵を受けている。ストレージを含むテック人材市場は非常に競争が激しいと、データ保護企業Arcserveの最高人事責任者であるBrent Skalicky氏は指摘する。「従業員は、オフィスまたはリモートで働けることを含め、柔軟性を求めています」とSkalicky氏は述べた。
パンデミック後、柔軟性はより重視されるようになっている。従業員は、定期的または常時在宅勤務を経験したことで、よりリラックスできる環境で働き、自宅で仕事を完了できることの良さを実感した。現在、多くの企業がハイブリッド／リモート勤務モデルを提供しているため、ストレージチームにもその勤務体制を導入する方法を見つければ、専門家を獲得し、定着させられる可能性が高まる。
リモート採用は、勤務地の多様化も可能にする。Skalicky氏によると、Arcserveは採用地域を1つに限定していない。
「1つの都市、1つの州、あるいは1つの国だけで採用しようとしているわけではありません」と同氏は述べ、複数の場所から人材とスキルを見つける重要性を指摘した。
Skalicky氏によると、Arcserveは初級レベルの従業員にも投資しており、「インターンやキャリア初期の人材を加え、実務研修や授業料補助制度を通じた継続教育によって、キャリアの成長を支援しています」。
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3. 意義ある目的が持つ、過小評価されている価値
知的で技術力のある従業員を見つけ、定着させるには、自社で働く価値を示す必要がある。従業員に会社に残ってもらいたいなら、参加したいと思える意義ある目的を企業が持つ必要があると、データストレージにサイバーセキュリティを組み込んで提供するRackTop Systemsの共同創業者兼CTO、Jonathan Halstuch氏は述べている。
「今日の経済環境で人材を定着させるには、組織は従業員に意義ある機会と、世界に前向きな影響を与えられる何かを提供しなければなりません」とHalstuch氏は述べた。「より高速で安価なストレージシステムというだけでは、世界に大きなプラスの影響を与えることを示すのが難しく、開発者やエンジニアの意欲を高めるのは難しいでしょう。しかしRackTopでは、あらゆる組織が国家機密であるかのようにデータを保護できるようにするというビジョンを掲げています」
Halstuch氏は、データ保護の重要性と、それが企業の財務や従業員の時間に及ぼす影響を強調し、主な例としてランサムウェアを挙げている。
「Colonial Pipelineへの攻撃のような事態を阻止できる価値は、誰にでも分かります」と同氏は述べた。「チームのメンバーは、自分が会社や社会全体の利益にどう貢献しているかを理解しやすくなります。それが意欲を高め、次の課題に挑み、乗り越えようという気持ちにつながるのです」
4. 不安定な求人市場で価値ある福利厚生と安定性を提供する
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）と、それがサプライチェーン、職場環境、医療に与えた影響により、企業は職場戦略の再考を、場合によっては全面的な見直しを迫られた。政治情勢や大退職時代も、候補者の仕事探しに影響を与えている要因だ。求職者は単に優れたストレージ職を探しているのではなく、優れた企業を探している。
カスタムソフトウェア開発企業KeyUAのプロダクトマネージャー、Daria Maltseva氏は、現在の求職者が求人市場について抱いている懸念を列挙した。
「柔軟性の向上、恒常的なリモートワーク、心理状態の支援へのさらなる投資、そして対象を絞った多様性と平等の推進などは、2022年の労働者にとって最優先事項です」とMaltseva氏は述べた。「多くの従業員は、年間報酬の伸びがインフレに追いつかず、実質的な賃金引き下げに直面しています。こうした現実に、長期的な技術変革、DE&Iの継続的な取り組み、政治的混乱と不確実性が重なっています」
こうした懸念は、福利厚生の拡充や給与の引き上げだけでは解決できない。従業員が不安を感じる社会的、政治的、精神的な問題は、すべて職場にも持ち込まれる。
求職者にとってより魅力的な職場環境を提供しようと取り組む企業もある。例えばAmazonやGoogleのようなテック・ストレージ業界のリーダー企業は、職場内ジム、従業員向けメンタルヘルス支援プログラム、ハイブリッド勤務制度など、従来の枠を超えた福利厚生を提供している。ストレージ人材の期待が高まるなか、企業は必要な人材を採用・定着させるため、そうした要求に応えようとするだろう。
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5. 企業文化が鍵
ストレージ従業員を何年にもわたって定着させたい企業には、健全で活気のある企業文化が必要だ。従業員が勤務時間中に仕事にやりがいを感じ、満足していなければ、どれほど充実した福利厚生もほとんど意味を持たない。
企業がストレージ人材を探す際には、企業文化を決め手にすべきだと、ストレージ企業Qumuloのエンジニアリング担当バイスプレジデント、Molly Brown氏は述べている。
「需要の高いストレージスキルを持つ優秀な人材は、一流の福利厚生と競争力のある給与が最低限の基準になっていることを知っています。そのため雇用主は、それらだけで自社を差別化できるとは考えられません」とBrown氏は述べた。「候補者に高待遇の選択肢が複数ある場合、次に自然に生じる疑問は『ここで本当に楽しく働けるだろうか』です」
面接は、自社の最も優れた点を示すだけでなく、ストレージ人材に期待される業務や、満たすべき要件を伝える重要な機会だ。
「自社の企業文化を知る窓口として、面接プロセスを活用し、チーム構成、新メンバーの成功を後押しする行動、職務の日々の業務内容といった実務的な詳細を共有してください」とBrown氏は述べた。
ストレージ人材が得る情報が多いほど、自分に合う企業かどうかを評価しやすくなる。面接プロセスを丁寧に進めることは、ストレージプロバイダーを含むテック企業にとって、競合との差別化を図り、自社の文化を強く印象づける機会にもなる。
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